研修制度・福利厚生

ゼビオグループの研修制度と福利厚生を紹介します。
各社によって制度が変わってくるので、
一部のご紹介になりますので、詳細は説明会、選考でご確認ください。

ゼビオグループの
社内教育・研修

基本的には店舗でのOJTを中心に、実務を行いながら成長していくのが、当グループのスタイル。
未経験の仕事でも信じて任せることで、試行錯誤を重ね、成功・失敗が経験でき、その中で学びが生まれると考えています。
以下の研修は、実務で得た学びをより理論的・体系的に理解するために取り入れられています。

新入社員研修

  • 内定者研修

    内定後、できるだけ早く学生から社会人への意識転換を図り、社員としての考え方や知識・行動の基本を習得する「内定者研修」。

    年間で3回程度の研修に加え、礼儀・作法・コミュニーションを習得する研修も実施しています。また希望者のみ、実際の業務を体験する「現場インターンシップ」も参加可能です。

  • 新入社員研修

    ゼビオグループで働く上で必要な心構えだけでなく、1年目として業務を行う上での最低限の知識とスキルを学ぶために、1〜2週間程度の全体研修を実施します。研修後はそれぞれのグループ会社の店舗へ配属され、先輩や上司に教わりながら業務を進めていきます。

  • 新卒フォロー研修

    将来会社を担う人材である若手社員のフォローにも力を入れています。定期的に上司面談・人事面談を実施し、配属6ヵ月後には、新人フォロー研修を行います。半年の業務を振り返り、その後の店舗でのOJTの効果を上げるため、2年目になる中での心構えなどをテーマとしています。

各社のプログラム

階層別研修
  • 店長研修
  • 新任店長研修
  • マネージャー研修
  • チーフ研修
  • 若手社員研修(新卒2.3年目社員対象)
  • 新入社員研修
  • ペガサスセミナー(選抜社員チェーンストア協会主催研修)
  • 商品部基礎知識研修
商品知識に関する研修
  • 取引先主催の各カテゴリにおける商品勉強会(新商品・商品基本知識)
  • メーカー資格セミナー各種
    例)張人認定資格、ゴルフ用品販売技術者講習会、サプリメントマイスター認定制度等
  • ゴルフ担当者e-ラーニング
  • 社内販売専門職による各カテゴリにおける商品知識・販売研修
階層別研修
  • 店長研修
  • 新任店長研修
  • マネージャー研修
  • チーフ研修
  • 若手社員研修(新卒2.3年目社員対象)
  • 新入社員研修
  • 登用社員研修
  • ペガサスセミナー(選抜社員チェーンストア協会主催研修)
  • 商品部基礎知識研修
商品知識に関する研修
  • 取引先主催の各カテゴリにおける商品勉強会(新商品・商品基本知識)
  • メーカー資格セミナー各種
    例)張人認定資格、ゴルフ用品販売技術者講習会、サプリメントマイスター認定制度等
  • ゴルフ担当者e-ラーニング
  • 社内販売専門職による各カテゴリにおける商品知識・販売研修
階層別研修
  • 店長昇格前フォロー研修(店舗運営に関する法知識)
  • 店長昇格前オーダー研修(店長になる前の心構え、リーダーシップ理論)
  • 入社3,4年目研修
  • エリアマネージャー研修
商品知識に関する研修
  • クラブセッティング診断士
  • ウェアコーディネーター資格制度
  • 買取マイスター資格制度
  • 各種メーカーによる新商品研修
  • 各エリア社員による商品知識勉強会

福利厚生

社員が主体性を持って活躍できるように、ゼビオグループではさまざまな社内制度を設けています。
特徴としては、いかなる制度も若手からベテランまで、年次に関わらず平等に声を拾い上げること。
フラットな組織づくりを行っているからこそ、グループ一丸となって事業に取り組むことができます。

  • 社員割引制度

    働くお店の取り扱っている商品を割引価格で購入できる制度です。普段なかなか手が出ないアイテムでも、従業員割引制度を使えばお手頃価格で入手可能です。

  • 産休・育休・短時間勤務制度

    出産にかかる期間、お子様が1歳になるまでの期間(保育所に入所できない等一定の場合は最長満2歳まで)休暇制度を用意しています。

  • スポーツ活動支援金制度 ※

    文化やスポーツ活動を通じて顕著な成績・実績を残している社員、また、真剣に取り組んでいる社員を支援したり、社内活性化をはかるとともに、社外での交流を広く経験する雰囲気を作れるよう支援制度を設け応援しています。

  • 住居に関する制度

    グループ会社によって違いはありますが、住居にかかる費用をサポートします。借上社宅、家賃補助、支度金、引越費用など、費用の一部を補助します。

  • 持株会制度

    勤続1年以上の社員は従業員持株会に入会できます。また、自己の積立金に対して会社から5%の奨励金が加算されます。

  • 財形貯蓄制度 ※

    会社は社員の給与から毎月一定額を天引きし、これを財形貯蓄取扱金融機関に払い込みます。会社は制度を導入・運用することで、社員のライフイベント(結婚、マイホーム、教育、老後など)で必要となる資金づくりを支援することができます。

  • 退職金制度 ※

    社員が退職したときに退職金を支給します。
    勤続年数が15年以上の社員は、退職金を年金として受給することも可能です。(企業年金基金(確定給付企業年金))

  • 社内融資制度

    使用目的にあわせ融資を受けることができる制度のことで、結婚や転居、教育等の目的で、会社から融資を受けることができます。

  • 年金基金 ※

    社員の老後資産形成を手助けする制度です。加入した社員は、自身の給与から掛け金を積み立て運用し原則60歳以降にその積立金を受け取ることができます。奨励金が付与されると共に、掛け金には税金・社会保険料がかからず、老後資産形成のための税制メリットがあります。

  • 能力開発支援制度 ※

    個々の適性に配慮しながらキャリアパスに則ったプログラムを提供し、社員の中期的な成長を支援しています。多様化・高度化するお客さまのニーズにお応えするため、目的に応じた研修体系の提供、支援制度を整備しています。

  • カムバック制度

    一度退職した方が、退職した時と同じ条件で復帰できる制度。

  • 全国転勤型と
    地域限定型の働き方 ※

    全国転勤ありの正社員と転居を伴わない地域社員での採用を実施しています。

※グループ各社によって内容は異なります。

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